天然ガス

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世界の資源地図を塗り替える「シェールガス革命」【YY】【シェールガス革命GGJJ】

天然ガス優位のエネルギー勢力図
米国産シェールガスの大きな影響
2010年7月29日(木)公開
米国が世界一のガス生産国に

 泥が水中で水平に堆積して出来た岩石である頁岩(けつがん:シェール)の隙間に貯留されるメタンガスであり、非在来型天然ガスに分類される「シェールガス」の生産量が急増したこともあり、2009年には米国がロシアを抜いて世界最大の天然ガス生産国になった。

 世界有数のエネルギー調査会社、ケンブリッジ・エナジー・リサーチ・アソシエーツのダニエル・ヤーギン会長がフィナンシャルタイムズ紙(5月26日付)で答えたように、シェールガスの台頭は「21世紀に入って最大のエネルギー技術革新」となる可能性が出てきた。今後この勢いは、石油や天然ガスを巡る世界の資源地図を塗り替えて、エネルギー市場全体に大きな変化をもたらす力を秘めている。

 2009年9月の当コラム では、コールベッドメタンやタイトサンドガス、そしてシェールガスなど、米国における非在来型天然ガスへの関心の高まりを中心に報告したが、今回は、埋蔵量が豊富で生産量が急増中のシェールガスにスポットを当てる。

 2010年6月に発表された、マサチューセッツ工科大学(MIT)がまとめた報告書「天然ガスの将来」では、非在来型天然ガスについても本格的な分析がなされており、シェールガスに関しても、興味深い分析が数多く記載されている。そこからいくつか紹介したい。

 報告書によると、米国では今後もシェールガスの生産量が急増すると見込まれており、2010年の生産量である約2Tcf(兆立方フィート)、液化天然ガス(LNG)換算で4200万tが、2020年には5倍の10Tcfになるとされる。この急増の理由としては、豊富な埋蔵量が挙げられる。米国におけるシェールガスの埋蔵量については大きな幅があるが、最新の平均推計値は650Tcf。この数値は、在来型天然ガスの埋蔵量とされる245Tcfの約2.7倍であり、いかに潤沢であるかが分かる。そしてこのシェールガスの埋蔵量は、今後の調査や掘削技術の発展によって増加する可能性を秘めている。







 さらに、低い生産コストも大きなメリットとされている。現在、400Tcf分(平均埋蔵量の約6割に相当)については、100万BTU(英国熱量単位:1BTUは約1055ジュール)当たり6ドル以下で生産が可能と試算されている。この数値を原油換算すると1バレル当たり約33ドルとなり、現在の原油価格である1バレル当たり70~80ドルと比較すると、半分以下の生産コストになる。

 同報告書では、このようなメリットを挙げる一方で、シェールガス開発の問題点についても指摘している。シェールガスの掘削には、採取しやすくするためにシェール層に水圧をかけて破砕するための大量の水が必要で、掘削現場には排水処理施設が欠かせない。これらの施設を建設することで環境問題そのものへの対策は可能だが、このような施設の存在は、地元住民へ心理的な不安を与える恐れがある。とりわけ、石油やガス開発の経験のない地域では、それが強い反対運動を引き起こす可能性がある。だが、既に油田などがあり、いわば「エネルギー開発の城下町」となっているような地域では、開発によって新たな雇用が生み出すことが知られているため、歓迎される傾向が強い。



エネルギー勢力図はガス優位

 米国内では、シェールガスの増産により、天然ガスの自給体制が整いつつある。これは、これまで輸入頼みだった、同国のLNGの輸入量減少に直結する。これまで米国向けに開発されていたLNGは行き場を失い、欧州やアジア市場へ流れ込んでくることになる。

 例えば、近年、カタールでは、米国を主要な輸出市場の一つとして大規模なLNGプロジェクトの開発を行ってきた。その生産量は、2009年の年産3700万tから、2011年初めには年産7700万tに達すると見られている。このうち、日本へは年間で 800万t、中国へは500万tの輸出が契約されている。しかし今後は、余った米国分が中国やインドへの輸出に充てられる見込みとなっており、中国は合計 1200万tを、インドは合計300万t以上を輸入することになりそうだ。

 このように、世界のLNG貿易地図の描き変えが進めば、当然のように価格へも影響が及ぶ。

 もともと、世界的な景気の低迷と、カタールの急激なLNG輸出能力の拡大の影響で、2015年まで天然ガスは世界的な供給過剰が見込まれていた。そこへ、想定外だったシェールガスの供給の急増が加わることで、米国では天然ガスの価格はさらに下がり、その結果として、石油との価格のかい離が進んでいく。2009年の原油価格が1バレル当たり70~80ドルだったのに対し、天然ガスは100万BTU 当たり4~5ドル(原油換算で1バレル当たり22~28ドル)という大きな価格差となっている。

 従来、欧州市場では、天然ガスの価格は石油製品にリンクして決定されてきたが、世界的なLNG需給の大幅な緩和傾向を受け、欧州の輸入国は価格設定方式の見直しを求めており、パイプラインによる天然ガスの大輸出国であるロシアやアルジェリアは、危機感を強めている。また、LNGの輸入国であるアジア諸国からも、原油価格にリンクした現在の価格設定方式の見直しを求める動きが起こり始めた。価格設定方式の見直しについては、長期的な売買契約が結ばれている場合には容易ではないが、それでも需給環境を反映した何らかの柔軟な方式の検討が可能だろう。もちろん、スポットでの契約に関しては、世界のLNG需給緩和を反映して、長期契約に比べて、既に価格は大幅に低下している。



欧州の開発は2020年以降

 欧州でもシェールガスへの関心は高まっている。そうした動きの一環として、今年の6月には、オランダのアムステルダムで米ガス技術研究所(GTI)主催によるセミナーが開催された。そして、このセミナーでは、非在来型天然ガスが欧州で本格的に普及するのは、2020年以降になることが確認された。

 EU(欧州連合)やIEA(国際エネルギー機関)によると、欧州における非在来型天然ガスの埋蔵量は 1250Tcfと見込まれており、これは、英石油メジャーBPが毎年発表している「世界エネルギー統計」で示されている、欧州の在来型天然ガスの埋蔵量 102Tcfの10数倍に上る。ちなみにこれは、欧州の天然ガス消費量の60年分に相当する量だ。そして、非在来型天然ガスの内訳は、シェールガスが 43%、タイトガスが34%、コールベッドメタンが23%となっている。これらは、ロシアに近いポーランドやバルト諸国に多く、また、欧州全体にも賦存(ふぞん)している。

 欧州で非在来型天然ガスの開発を進めるためには、米国と比較すると解決すべき課題が多い。シェールガスは、メタンを含んだ地層の地質によって適応すべき回収技術が異なるが、欧州では実際に掘削を行ったり、そのための技術を開発する企業が少なく、地質構造のノウハウが豊かであるとはいえない。また、輸送用パイプライン網も整備が不十分だ。

 また、欧州全域にわたって人口密度が高く、環境問題への関心も高いため、新規開発時には市民からの抵抗が予想される。

 さらに、資源の所有権に関しても難しい問題を抱えている。基本的に米英では、地下資源の所有権はその土地の所有者に帰属する。従って、土地の所有者は、自分の土地から資源が得られればロイヤリティーが得られるため、開発には積極的な姿勢を示す。しかし、ドイツやフランスなど多くの欧州諸国では、地下資源は国家の所有物とされている。市民の所有地が開発現場になっても、米国の場合に比べると市民にはメリットが少ないため、スピード感のある開発は期待できないかもしれない。

 このように、開発については、国や地域ごとに事情は異なるが、シェールガスの埋蔵量の多さや生産量の増加が、エネルギーの世界地図を塗り替える可能性を持っていることは、今や全世界共通の認識となりつつある。次回は、その地図の塗り替えが、具体的にどのように進んでいくのかを検証する。



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