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GTCC(ガスタービンコンバインドサイクル)で脱原発

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供給予備力について【電力不足詐欺GGH】

昨今の新聞報道を見ると、電力の供給予備力とか、予備率とかの言葉が出てくる。マスコミは、あまり知識がないから、専門用語をよく間違えて使うが、この言葉の使い方が間違っていることに気がつかない方が多いだろう。
供給予備率が3%で危ないとか、8-10%あれば、余裕があるとか。使い方が間違っている。厳密にいいますとね。で、この小さな間違いが、小さなことならいいのだが、大きな誤解につながっているので、ここにその誤解を解くべく、解説する。




まず、理論的な話をすれば、

1)供給予備力は何パーセントあれば、停電しないかと言う問いに、答えはない。予備力はあればあっただけ安心と言うだけのことである。

電力会社の供給する電気というものは、需要と供給はいつも同じなので、消費者が使っただけ供給される。予備力というのは、使われていないのである。
100キロワットの発電機ならば、100キロワットの電気が使えると言うだけのことである。



2)供給予備力という言葉は、二つのコンテキストにおいて使われる電気工学の専門用語である。

コンテキスト1
長中期的な電力設備の増強や建設計画において
 電力会社の設備計画は、電気事業法にその計画を通商産業大臣に報告する義務がある。その際に、最大需要を想定し、その8-10%の供給予備力を加えた設備計画が妥当と言うことになっている。

コンテキスト2
短期的な供給力不足が予想される場合
この場合、3%程度の予備率でも計画停電は不要のようである。実際、3%の予備率で東電は、前回の3月13日と14日の計画停電を回避しているし、過去にも3%程度の時があった。
であるから、このコンテキストにおいて、予備率が8-10%が適正と言うのは、間違えである。根拠がない。

しかし、不思議なことに、このコンテキストにおいて、東電は、揚水発電の設備を計算に入れずに予備率を計算している。そして、その計算根拠(なぜゼロとして計算するのか)は、示されなかった。



このコンテキストにおいても、揚水発電を計算に入れて計算し、その後、ピークに使えない揚水発電量を予想し引き算するのが普通の計算方式である。たとえば、流れ込み式の水力なら、夏に流量が減るが、その減るであろう%を予想し、差し引いて計算するのが普通である。なぜ、揚水も同じように引き算で計算しなかったのだろうか。はじめからゼロとして計算するのは、東電独自の方式である。その妥当な説明がない。

推測するに、火力で揚水するのは経費がかかるので最後の手段と考えていたからではないか。揚水を計算に入れず、計算してみて、足りない分を揚水でまかなう(夜間に火力で揚水する)と言う運用だからだろう。そう推測すればはじめに揚水を計算外にする理由になるが、公表する時は、通常の計算方式で計算し、揚水発電の能力を勘定に入れ、予備力として計算し、消費者を安心させるべきであろう。

まとめ
1)予備率8-10%が妥当と言うのは、長期的な設備計画の場合であり、今回のような場合にはそれが妥当であると言う根拠はない。
2)予備率を計算する場合に、揚水発電をゼロとして計算した東電の計算結果は、妥当性を欠いている。本当に、揚水発電がまったく使えないなら、その根拠を示すべきだし、ゼロというのは、ほとんど考えられない。
3)よって、「東電の計画停電は不要だった」と言う疑惑がぬぐえない。運用が悪かったのではないか。

以上のようなことは専門家は十分知っているだろうが、電力関係の専門家は、東電批判はしないので、このような話はどこにも書いていないのである。

| 脱原発日記 | 06:43 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑

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